2014年6月6日金曜日

禁煙ファシストの嘘デタラメが崩壊し始めた♪

禁煙で肺がん増加?「たばこ以外の要因を追究すべき」と識者


4月10日、韓国で15年にもわたって続けられてきたひとつの裁判に終止符が打たれた。
長年たばこを吸ったことで肺がんや咽頭がんになったとして、30人の元喫煙者が国とたばこメーカーKT&Gに損害賠償を求めた訴訟である。


 日本の最高裁にあたる大法院が下した判決は“原告敗訴”。
このニュースを報じた朝鮮日報によれば、裁判官はこう判決理由を述べたという。


<肺がんは喫煙によってのみ引き起こされる疾患ではなく、物理的、化学的、生物学的な因子と生体の内的因子の複合作用によって発病する。
喫煙のせいで肺がんにかかったという因果関係を立証するに足りる蓋然(がいぜん)性は証明されていない>


 日本でも禁煙運動の根拠となっている「たばこ=肺がん」という定説。年間8万5000人が罹患して、6万人以上が死亡する恐ろしいがん種ゆえに、「たばこを吸えば必ず肺がんになりますよ」と警告されれば、禁煙に励む人が増えるのも当然だろう。
 だが韓国同様、たばこと特定の疾病リスクとの因果関係を示す科学的な実証データは乏しく、単なる刷り込みで先入観に過ぎないとみる向きもある。


中部大学教授の武田邦彦氏がいう。
「今や日本では“禁煙すると肺がんが増える”おかしな状況になっています。
成人男性の平均喫煙率はピーク時の1966年が83.7%だったのに対し、2013年は32.2%と半数以下に減っています。
にもかかわらず、肺がんによる死亡率は1950年から1995年ごろにかけて顕著に増加し、がんの死因の1位を長らくキープしているのです」


 武田氏がこうした見解を述べる度に、禁煙団体や医師らは、
「肺がんの死亡率は1995年から減っている。
喫煙の影響が現れるには20~30年のタイムラグを見る必要がある」
 と指摘してきた。


だが、武田氏はさらにこう反論する。
「確かに死亡率は徐々に減少傾向にありますが、それは喫煙歴とは関係ありません。
その証拠に、女性の喫煙率は過去50年間15%前後と横ばいなのに、死亡率グラフは男性と同じ曲線を描いているからです。
また、肺がんにかかる罹患率も、タイムラグを考慮しても喫煙者数の減少とは逆に増える傾向にあり、どう考えても説明がつきません」


 喫煙率と肺がんによる死亡率になんら相関関係がないことは、日本の都道府県、ならびに世界各国の調査を比較しても明らかだ。
「国立がん研究センターがん対策情報センターの調べでは、男性の肺がん死亡率が高いのは鳥取、和歌山、大阪、兵庫など西の地方が軒並みベスト10に入っています。
でも、喫煙率の低い上位5県をみると島根、奈良、福井、京都、鳥取。
つまり、たばこを吸わない県の人たちが多く肺がんで死亡しているという結果が出ています。
 世界に目を向けても同じことがいえます。
WHO(世界保健機関)が2002年にまとめた調査によると、男性の喫煙率が高い上位国はモンゴル、中国、韓国、トルコと続きます。
一方、肺がん死亡率のワースト国はハンガリー、オランダ、ルクセンブルク、ベルギー……とまったく違う顔ぶれとなっています」(武田氏)


 もちろん、こうしたデータだけで喫煙と肺がんの因果関係が完全に否定されたと言い切るのは乱暴だ。
しかし、いくら禁煙しても肺がんが減らない状況が続くならば、たばこ以外の要因も突き詰めなければならないのは自然な流れではないか。
武田氏も同調する。
「たばこだけを悪者にする不合理なバッシングはそろそろやめたほうがいい。
排ガスや粉じんなど有害な大気汚染、その他、食生活、ストレス、民族性や遺伝的要因など真なる原因を突き止めなければ、肺がん患者は減っていかないと思います」
 行き過ぎた禁煙運動が足かせとなって、がん予防の対策を遅らせているのだとしたら、その責任は一体誰が取ってくれるのだろうか。


http://news.livedoor.com/article/detail/8908040/


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煙草万病説など馬鹿の妄想に過ぎない。


知的センスの欠片も無い三流研究者でも「煙草は万病の元♪喫煙は悪♪」と適当な三文論文を捏造すれば、嘘つきチンドン電波屋のアホ馬鹿マスゴミが飛びついて針小棒大に扇動しまくるので、禁煙ファシストを喜ばすようなトンデモ論文が乱造されるのだ。
小保方のSTAP細胞騒動も煙草万病説と同類の茶番劇だろう。
マスゴミによって科学が商業主義化され、馬鹿でも分かるような安直な「サプライズ」が求められるようなった当然の末路=報道災害だ。


煙草と病気の因果関係が怪しいことなど、初めから分かっていたことだ。
アメリカ厚生省でさえ、喫煙と病気との因果関係は認められないと、webで公開していたのである。
日本の肺がん率も、喫煙率の低下に反比例して上昇している。
真犯人は煙草などではなく、アスベストか車の排ガスか何かだろう(嘲笑)。
こんなデータは以前から「常識」だったのに、マスゴミが、愚民化情報操作で反論や都合の悪いデータを無視、隠蔽し、煙草悪玉説を針小棒大に扇動しまくって、煙草会社と愛煙家の権利と利益を侵害しまくって来たのだ。


マスゴミに脅迫され、怖くなって禁煙を強いられた者も少なくないだろう。
恐怖と我慢を強いられた愛煙家、元愛煙家、煙草会社は、禁煙ファシズムを扇動したマスゴミに慰謝料と損害賠償訴訟を起こしまくるべきだ。
また、禁煙ファシズムを扇動したマスゴミを脅迫罪、強要罪、騒乱罪、偽計業務妨害罪、信用毀損罪等で刑事告発すべきである。
再発防止策として、報道法を制定し、マスゴミの報道責任の厳格化、厳罰化も不可欠だ。

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